ひざの関節が痛いときの治療、保険はきく?｜変形性膝関節症コラム

ひざの関節部分が痛み始めたという方は、初めて病院を受診する際に、保険はきくのかどうか不安になりませんか? 今回は、ひざの関節の痛みの治療を受ける前に、保険診療について確認しておきましょう。

ひざの関節の痛みの場合、保険はきく?

日頃の生活の中で、ひざの関節が痛んできた場合、整形外科を受診するのがいいでしょう。治療は、自分のひざの痛みの原因によって変わってきます。そこで、もし「変形性膝関節症」と診断された場合のひざの治療について、保険が適用されるかどうかを見てみましょう。

そのひざの痛み、「変形性膝関節症」かも!

ひざの痛みの原因の一つに、膝関節のクッションの役割を果たす軟骨がすり減ることがあります。これを「変形性膝関節症」といいます。特に、50代以降の女性に多いといわれており、朝起き上がり、歩き始めたと同時にひざに違和感や痛みが生じるのが特徴です。加齢や筋肉の衰えなどが原因といわれています。

ひざ関節の治療に保険はきくの?

もし整形外科で「変形性膝関節症」と診断された場合、どのような治療が行われるのでしょうか。一般的に、注射でヒアルロン酸を注入する方法が多く選択されています。ヒアルロン酸は、もともと関節の中に存在しているため、それを補ってあげることで関節の痛みの緩和がうながされるというわけです。 では、このヒアルロン酸注射は、果たして保険診療に該当するのでしょうか。

保険診療の治療法

変形性膝関節症の場合、整形外科で受けられる治療は、大きく分けて2種類あります。一つは、手術をする方法、一つは症状を緩和させる方法です。手術は「人工膝関節置換術」が主ですが、この方法は健康保険の適用範囲内で、さらに高額医療費制度の対象にもなります。 また、症状を緩和させる治療法としては、ヒアルロン酸の膝関節腔内注射や運動療法、物理療法、装具療法などがありますが、これらもすべて保険が適用されます。 ただし、ヒアルロン酸の注射は、週に1度までという制限があります。

自由診療の治療法

変形性膝関節症の治療法のうち、保険が適用されない自由診療となるものもあります。例えば、回数を限定しないヒアルロン酸注射や、PRP療法、プラセンタ療法などです。 そもそも、ヒアルロン酸注射の場合、重度の関節の痛みのある、変形性膝関節症、関節リウマチ、四十肩・五十肩を患う人だけが、保険診療を受けることができます。しかし、注射は「1週間に1回のみ」、「月に最大5回まで」と制限されており、それ以上になると保険は適用されません。これがヒアルロン酸注射の保険診療と自由診療との違いです。 しかし、ひざの痛みが緩和される期間は、注射後3日程度といわれているので、次に注射が受けられる日まで我慢しなければならない期間があるということになります。 もし痛みがひどい場合には、毎日でも注射が可能な自由診療のほうが適している場合もありますので、よく検討するのをおすすめします。